2018年6月22日
第67回日本アレルギー学会学術大会で「母の会」が報告しました
■地域医師会と行政の連携、「保健指導」の試みなど具体的な取り組みを報告
「母の会」からは、基本法に込められた患者の願いは、端的に「患者が居住する地域に関わらず、科学的知見に基づく適切なアレルギー疾患医療を等しく受けられる」「正しい知見に基づいた情報提供や相談支援等を通じ、生活の質の維持向上のための支援を受けることができる体制を整備する」ことに集約されることを踏まえ、アレルギー疾患対策基本法や「アレルギー疾患対策の推進に関する基本的な指針」に盛り込まれた施策の中から、一人の患者をとりまく行政の横の連携や、地域の医療機関、医師会と行政の連携の具体例、保健師、栄養士などコメディカルの養成、新たな視点として盛り込まれた「保健指導」についての「母の会」の試みなどを紹介しました。
(長岡徹)