＜５＞岩手県で「理解を広げる」連携がスタート

川原田先生のご尽力や大船渡市学校保健会からの要請を受け、岩手県での連携が動き出しました。１２月２日には東京都立小児総合医療センターの赤澤晃医長、古川真弓医師が宮古市を訪問、現地の小児科医との意見交換が行われました。宮古医療圏は医師不足といわれる岩手県の中でも、人口比で最も医師が少ない地域。多忙にもかかわらず、意見交換には、宮古医療圏のほぼ全ての小児科医（県立宮古病院の勤務医２人、開業の小児科医３人）が集い、アレルギー医療をめぐり活発な意見交換が行われました。

１２月２日　宮古市の小児科医の意見交換（市民総合体育館）

 
■２月３日、宮古市でアレルギー研修会を開催

この意見交換を受けて連携が進展、宮古市では２月３日（金）に、再び都立小児総合医療センターアレルギー科の赤澤晃医長、同病院のアレルギー・エデュケーター

２月３日　宮古市　アレルギー疾患研修会（市民総合体育館）

である益子育代看護師が出向いた「アレルギー疾患研修会」が開催されました。当日は「３０人集まれば大成功」という予想を大きく上回り、宮古市や隣接する岩泉町、山田町からも、被災した方たちや子どもたちと向き合っている保育士３２人、保健師１２人、医師４人、看護師３人、養護教諭２人ら７１人が集い、席や資料が足りなくなる盛況な研修会となりました。参加者からは、「ステロイド軟膏は正しく使うことで効果があることが分かった」（保育士）、「正しい理解を職員全員で共有することが大事と改めて感じた」（保健師）など、重ねての開催を望む声が多く寄せられました。

■大船渡市では給食従事員、養護教諭の研修

岩手県大船渡市からも研修実施の要請が相次ぎました。１月６日（金）には、国立病院機構相模原病院臨床研究センターの管理栄養士、林典子さんを講師に迎えた大船渡市学校保健会の「給食従事員研修会」が開催され、学校給食に携わる栄養士１０人、調理員３１人、養護教諭４人など４６人が参加しました。ここでも参加者からは「アレルギーの子の保護者や、学校関係者（特に校長など管理職）、行政の人にも聞いてほしかった」（栄養士）、自分の知識が誤っていることに気付いた。アレルギー食を提供する時、細心の注意を払わなければいけないことを改めて感じた」（調理員）などの声が寄せられました。

１月６日　大船渡地区合同庁舎（給食従事員研修）

また大船渡市では２月３日（金）、「養護教諭研修会」が、講師に都立小児総合医療センターアレルギー科の赤澤晃医長、益子育代さん（小児アレルギー・エデュケーター）を迎えて開催され、市内の小中学校２２校から１９人の養護教諭が参加。参加者からは「学校でも『エピペン』（食物アレルギーの重篤な症状に備えた自己注射）の対応ができると知ってから、研修を受けたいと思っていた。分かりやすくて、とても良かった」（養護教諭）などの声が寄せられました。
 　
＜６＞宮城県でも「理解を広げる」連携が動き出す

宮城県でも仙台市を中心に連携が動き出しました。仙台市保育課と連携し、２月２８日（火）には、講師に国立病院機構相模原病院小児科の今井孝成医長、長谷川実穂さん（同病院臨床研究センター管理栄養士）を迎え、震災のために中止された「保育所におけるアレルギー対応ガイドライン」に基づく取り組みを進める研修会を

２月２８日　仙台市医師会館（保育士の研修）

開催、仙台市、塩釜市、女川町などから１７１人が参加し熱心に行われました。ここでも「アレルギー食対応について具体的な話を聞くことで、これからの仕事に自信が持てた」などの声が寄せられました。また同日夜には、医師向けの「食物アレルギー・アドレナリン自己注射対応研修会」を、「アレルギー疾患災害対策研究会」として同会場で開催、３８人が参加されました。

※３月までの活動を支えていただいていた日本財団、大和証券福祉財団、中央共同募金会、マクドナルド財団に深謝いたします。

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