自衛隊から示されたイメージ図

2月17日（日）、第19回食物アレルギー研究会が東京・千代田区の都市センターホテルで開催され、「母の会」は一般演題で「西日本豪雨・北海道胆振東部地震 被災地域におけるアレルギー患者支援の実情」と題して報告しました。
この中で、被災地における支援の実情を知る一つの手立てとして、日本小児アレルギー学会が作成した「災害時のこどものアレルギー疾患対応パンフレット」が活用されているか聞き取りを行った結果、当会が訪問した避難所などで災害パンフが掲示・活用されていることは確認できなかったことを報告、「患者自身が災害パンフを準備し、自ら避難所に持ち込むことが確実な活用法」と強調しました。
また東日本大震災の教訓を踏まえて策定された「避難所における良好な生活環境の確保に向けた取組指針」（内閣府（防災担当）平成25年8月）に「食事の原材料表示を示した包装や食材料を示した献立表を掲示し避難者が確認できるようにする」（要旨）ことが盛り込まれていることを受けて、被災地域で「給食支援」を行う自衛隊が率先して原材料表示を行うことで食物アレルギー患者（児）も安心して食べることができる環境を実現してほしいと要望したのに対し、防衛省から「現地の特性に応じて柔軟に対応したい」、例として市町村が作成した原材料や調味料を表示した看板を掲示する、使用した調味料のビンなどを配食する場所に置くなどの対応を行うなどの回答があったことを報告しました。
（長岡徹）