代表理事
園部まり子・長岡 徹

顧 問
西間 三馨先生
(国立病院機構 福岡病院名誉院長)

調査研究報告・記事を公開しております。

調査研究報告・記事

 

冊子「東日本大震災から10年」

相次ぐ災害、被災地での活動の記録と提案(令和3年3月、当会発行)

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「子どものアレルギー 保健センターなどと連携した『保健指導』の試み」(親子のための「スキンケア」講座事業)の報告書(平成30年3月発行)

「母の会」が平成29年度に(独)福祉医療機構社会福祉振興助成事業で行った「子どものアレルギー 保健センターなどと連携した『保健指導』の試み」(親子のための「スキンケア」講座事業)の報告書(平成30年3月発行)

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■東日本大震災被災地域での活動報告書(平成26年度(独)福祉医療機構助成事業)

 平成26年度、「母の会」が(独)福祉医療機構の助成を受けて行った東日本大震災の被災地域での活動をまとめた報告書。「母の会」が行った研修会の模様や、岩手県山田町で行った、岩手県立山田病院仮設診療所副院長の平泉宣先生と、研修会の講師として参加した浜松医科大学小児科学講座講師の福家辰樹先生らで行った、災害時の対応、必要な備えなどについての座談会を収録。

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サノフィ・アベンティス社の鼻アレルギー講演会 2010年1月31日

お母さん、ひとりで悩まないで ──「母の会」10年の活動から──

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■「Q&Aでわかるアレルギー疾患」丹水社
 2009年10月20日

食品表示義務に関する問題と取り組みについて、患者会の立場から教えて下さい

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■「日本小児難治喘息・アレルギー疾患学会誌 第6 巻3号」 
2008年9月30日

アドレナリン自己注射(以下エピペン)が平成17年3月、食物・薬物に起因するアナフィラキシーの補助治療剤に追加承認された。このため給食に起因する症状発現に備えて、保護者が学校(園)での保管やサポートを依頼するケースが増えてきたが、学校(園)の現場は対応に戸惑っている。平成18年8月、エピペンを所持している児が、学校(園)でどのように対応されているかを明らかにするためのアンケートを行った。結果は14名の回答者のうちエピペンを学校(園)に持ち込めている児は6名にとどまった。また多くの保護者が望む「必要な時の手渡し」「手を添える補助」「教職員が投与して欲しい」などについて学校(園)は消極的だった。こうした結果から救急救命士が投与できる体制の整備が急がれる。また、食物アレルギーを持つ「一人の子」をめぐって、医療と教育現場が直接連携することが、回り道のようでも全体の対応を促すと考えられた。

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■「母子保健」 食物アレルギー最新情報 
2008年3月

ピアサポートの現場から食物アレルギーにおける現状

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こども喘息くらぶ 第5号 2007年8月

喘息の子どもを持つ親の目から
ガイドラインに基づいた治療を受ければアレルギーはコントロールできる

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